これによると、愛犬を旅行に連れていきたい飼い主は96.3%を占め、旅先を考える際に愛犬を連れていけるかどうかを考慮する人も95.8%に上った。愛犬を連れて行くならば、観光場所が制限されても行きたい人は87.2%、旅費が高くなってもいい人は84.3%だ ...

2024年11月23日、スペイン・バルセロナで家賃引き下げと生活環境の改善を求めるデモがおこなわれ、約2万2000人が参加した。スペインでは、政府が経済の中心である観光を促進する一方で、再開発や貸主が、より利益率の高い観光客向け短期宿泊レンタル（いわ ...

JTBグループでインバウンドを専門に扱うJTBグローバルマーケティング＆トラベル（JTBGMT）はこのほど、訪日外国人観光客向けパッケージ旅行「サンライズツアー（SUNRISE ...

東京西部・多摩エリアにおけるイノベーター育成を目的とした「TAMA INNOVATION PROGRAM」開始。インバウンド、地域課題解決、森林活用、ヘルスケアの4種類に分かれ、それぞれ座学とフィールドワークを内容とする3日間のコース。

キヤノンマーケティングジャパンは、文化庁から「クロスメディアを活用した日本遺産の魅力発信事業」を受託した。文化庁公式SNSや交通広告、インフルエンサーによるソーシャルメディアでの投稿など、多様なメディアで多面的に日本遺産の魅力を発信していく。

JTBグループは、2025年3月期第2四半期決算を発表。売上高は前年比2.4%増の5223億円と増収になったものの減益。海外旅行の売上高は同67.4%増も、依然として緩やかな回復。国内旅行は前年の「全国旅行支援」の反動減が見られた。

沖縄県が導入を目指している「宿泊税」について、第3回の検討委員会で1人1泊2%の定率制とするなど、制度設計に向けた案が決まった。今後、さらに議論を進めたうえで、2025年2月の県議会に条例案を提出、2026年度からの施行を目指す。

中国は、コロナ後、2023年7月にまずシンガポールとブルネイからの旅行者に対してビザを免除。その後、欧州の一部の国やマレーシアなども対象に加えた。今年11月8日からは韓国、ノルウェーなども対象にするなど、段階的にビザ免除措置を拡大してきた。

アゼルバイジャンの首都バクーで開かれている第29回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP29）で、世界の観光産業をより環境に優しいものにするための行動宣言に50か国以上の政府が署名した。国連は、大きな成果であると評価している。

インドからの訪日客が増えている。日本政府観光局（JNTO）によると、コロナ後、急速に回復。2024年は2019年を上回るペースだ。これに合わせて、JTBグローバル・マーケティング&トラベル（JTBGMT）が手がける訪日外国人向けパッケージ旅行「サンラ ...

インドの大手航空会社エア・インディアとビスタラ航空が経営統合した。ビスタラの運航便は全てエア・インディアによって運航される。これは、エア・インディア・グループの5ヵ年計画「Vihaan. AI」構造改革プログラムの一環として行われたもの。

世界有数の山岳観光ルート「立山黒部アルペンルート」の室堂と大観峰を結ぶ「立山トンネルトロリーバス」が2024年11月末で最終運行を迎える。運行しているのは立山黒部貫光。これまでも富山県出身の女優・瀧内公美さんが立山黒部アルペンルートの1日駅長に就任す ...